葬儀社の所在地を確認しましょう！ / 馬込斎場｜葬儀･葬式･家族葬

そんななか、手軽に情報を集める方法として重宝されているのがインターネットです。自社ホームページを持つ葬儀社も多く、その会社の葬儀への姿勢(ポリシー)や葬儀内容の詳細、料金体系などが簡単に閲覧できるようになりました。

ただし、気をつけるべきは、”ホームページが立派な葬儀社＝施工対応やスタッフが優れた葬儀社”とはかぎらないことです。

広告においても同じですが、イメージだけで、「親切そう」「安心して頼めそう」などと勝手に決めつけたり思い込んだりするのは禁物です。

必ず一度は直接問い合わせてみて、実際の対応力をはかるようにしましょう。

そして、ホームページのなかで会社のある所在地を確認すること。電話番号やメールアドレスだけの記載で、住所が不明の場合は、単なる「仲介業者」のことがあります。

ちゃんと依頼したつもりでも、実際には、その会社から手配された別の葬儀社が請け負うケースもあり、責任の所在や伝達内容の行き違いなど、何かとトラブルが生じることも少なくありません。

依頼できるエリア内の業者かを見定めるためにも、現住所の確認を忘れないようにしましょう。

最近では、無料で葬儀社を紹介してくれるサイトが多数あります。

こうした紹介サイトの運営はすべて、紹介した葬儀社で依頼者が葬儀をした際のバックマージンで成り立っており、実施しないと運営側には利益は入ってきません。紹介サイトの運営先に葬儀社が支払うバックマージンはおよそ15〜30％程度。実は、葬儀社はその分を料金に”上乗せ”した金額で依頼者へ提示、請求するのです。

つまり、「紹介無料」といっても、実際には、紹介手数料分が上乗せされた金額を”葬儀の料金”として、依頼者が葬儀社を通じて支払っているというわけです。

こうした「余分な費用」を省くためには、紹介サイトで紹介された葬儀社に、そのまま連絡して依頼しないこと。同じ葬儀社の同じプランでも紹介業者を介すると、手数料の分だけ必ず割高に提示、請求されてしまうからです。面倒でも、その葬儀社の自社ホームページで内容を確認してから直接問い合わせるようにしましょう。この一手間だけで、数万円は確実に節約できるからです。

情報だけ得て、対価を払わないのはズルイように感じますが、実はもう一つ別の理由もあるのです。

紹介サイトでは、紹介できる葬儀社が決まっており、提携関係のある葬儀社以外を紹介することはありません。このため、「希望に合った最適な葬儀社」が必ずしもチョイスされない場合があるのです。

たとえば、A地区に住む依頼者が「5人だけの小さなお葬式がしたい」と希望したとします。

そのような町小規模なお葬式を得意とする提携葬儀社がA地区にない場合は、遠方のB地区やC地区の葬儀社を紹介されることになり、搬送料金などで結局割高になってしまいます。

ほかに、同じA地区でも、小規模なお葬式を普段は取り扱わない提携葬儀社を紹介し、既存の数十人規模のプランを5人向けのお葬式に無理にアレンジして提供されるケースも。

小規模なお葬式に慣れていないため、当日になって不手際が目立ったり、式が始まってから「思っていたのとは違う」と感じても後の祭り。結局、「タダほど高いものはない」ということでしょうか。

とはいえ、急いでいるとき、吟味する手間が惜しい時に、葬儀社を紹介してくれるサービスは心強いもの。利用する際は決して盲信せず、紹介サイトの内容は、あくまでも「ひとつの情報源」と把握して、賢く活用するようにしましょう。

お葬式については、何事も「死んでから決める」のが長らく通例になっていました。「縁起が悪い」意識に加え、地域住民や親族など、他者が何かしら手伝ってくれる背景もあったからです。

ところが、核家族化が進んだ現代では、どこの葬儀社に依頼してどんな葬儀にするのか、選ぶのも決めるのも自分たちしだい。家族の負担や責任は増えたといってもいいでしょう。

身内の死に直面した直では、誰でも、どんな状況でも動揺するもの。平常時とはまるで異なる精神状態のなかで、葬儀にまつわるたくさんの事項を、短時間で一気に、的確に決断することが、果たして簡単にできるでしょうか？

気が動転していれば判断力は鈍るし、時間がなければ焦ります。「葬儀屋にボッたくられた！」「こんなはずじゃなかった」と悔いるほとんどのケースは”いざという時”に「準備も知識もなく、慌てただけ」であることが多いのです。

お葬式の事前準備をする最大のメリットは、ある程度の時間をかけて、冷静な判断ができることです。葬儀社の比較検討をはじめ、日常目線で本当に必要なもの、不要なものを吟味できるため、無駄な出費を極力抑えることが可能です。

もちろん”その時”になって「慌てずにすむ」気持ちの余裕は、何より心強いもの。まさに「備えあれば憂いなし」で、身内の死の直後で気が動転するなか、負担を大きく軽減できます。

逆に、何もわからない状態で追い詰められれば、どんどん平常時の決断力は失われます。心細く、動揺しているときほど、業者の人間を頼らざるをえず、「いいなり」になってしまうことも。事実、何も知らない人ほど、付け入られるスキだらけとなり、悪い業者にとっては、”良いカモ”です。

事前準備は「バチあたり」どころか、精神的にも金銭的にも余裕をもたせることとなり、後悔やトラブルのないお葬式のためには有効なのです。

近年では葬儀の事前相談に応じる葬儀社は多く、駅ビルやショッピングセンターなどに専用のサロンを設けているところもあります。

お葬式の相談だけに止まらず、施設にいたり、長患いでいる親や伴侶のために、事前に契約する人も増えてきました。なかでも、「自分のことは自分で」と、自らの葬儀について準備する人も同様に増えてきています。

全国民のうち、65歳以上が23％以上を占める”超高齢社会”を迎えた日本では、高齢者夫婦だけの世帯や、独居高齢者(いわゆる「おひとりさま」)が急増しています。「終活」という言葉があるように、「人生のしめくくりについて、元気なうちに自分でちゃんと用意しておきたい」というニーズも高まりを見せてきました。

書き込むだけで簡単に作れる、ノートタイプの「遺言書作成キット」はヒット商品となり、自分の人生の足跡や現在の交友関係、財産の詳細、葬儀の希望などを記すための「エンディングノート」や関連品も次々と商品化され、書店や文具店で簡単に入手できるようになっています。

そうした流れの中においても、いつかは迎える自分の葬儀は、避けて通れない準備のひとつです。

これまでの日本には、生前に自分で葬儀の契約をしておくシステムや仕組みが、ほとんどありませんでした。

相続など死後の手続きにおいても然りで、一部の金銭的余裕のある人、あるいは普段から弁護士などと交流があったり、それらの知識に詳しい人にしか開けていなかったのが実状です。

ところが、この数年で弁護士や行政書士、各種NPOなどの連携も含めた、システム化された生前契約の仕組みが確立されるようになってきました。なかには葬儀から相続まで、死後の一連の処理や手続きがパッケージ化された、商品的なものまで登場しています。

「お葬式や遺言、相続についてキッチリ決めておきたい」「自分の死後に家族や親族に迷惑をかけたくない」と本気で思うなら、専門家の手を借りて、自らで死後の面倒を見るのも一案でしょう。